WebサイトのSSL化はお済ですか？
WebサイトのSSL化はもうお済ですか？
SSL化が済んでいないとセキュリティリスクやブラウザ上で警告が出てユーザーの離脱に繋がるだけでなく検索順位へも悪影響を及ぼします。
これから新規Webサイト立ち上げやリニューアルをお考えの方は勿論既存のWebサイトもこの機にSSL化を見直してみましょう。
目次
1. WebサイトのSSL化とは？
Webサイトの閲覧にはブラウザとサーバのデータ通信が発生します。
SSL化していないとブラウザとサーバのデータ通信が暗号化されておらず第三者のなりすましや悪用される危険性があります。
そこでSSL化することでデータ通信を暗号化します。
第三者がデータ通信を傍受しても暗号化されているため解読出来ず情報の流出やなりすましなどのセキュリティリスクが低減します。
特にお問い合わせフォームが設置してあるWebサイトやホームページ、ネットショップなどのEC系はSSL化は必須とも言えます。
SSL化はご利用頂くお客様にとっても安心の目印にもなります。
SSL化に必要なSSL/TLS サーバ証明書
SSL化にとってSSL/TLS サーバ証明書は必要不可欠なものになります。
対象のWebサイトやホームページのなりすましを防ぐためにもサーバ証明書を送信して第3者からのなりすましやデータの改ざんを防ぎます。
SSL/TLS サーバ証明書にもいくつか種類があります。
対象のドメインへの認証を行う「ドメイン認証」
法的に企業が実在するかまでを認証する「企業実在認証」
企業が法的にも物理的にも存在するか、組織の運営まで認証する「EV認証」
認証やセキュリティのレベルが上がれば上がる程、サーバ証明書の料金も高くなり発行されるまでの時間も長くなります。
決済機能を保有しており恰好の標的のまとになりやすい大手サイトなどはEV認証まで取得しているケースもあります。
様々なサーバ証明書発行会社
一般的にサーバ証明書は証明書を発行している会社のサービスを利用することになり下記の様に様々な会社があります。
GlobalSign（GMOグローバルサイン）
DigiCert
JPDirect
ジオトラスト
デジサート
サイバートラスト
2. SSL化をしない場合のデメリット
2-1. セキュリティリスクが高まる
SSL化をしていない場合には通信時のセキュリティリスクが高まりサイトの改ざんや傍受された場合に悪用される危険性があります。
SSL化していないということは例えるならばお客様とお店のやり取りが第3者が傍受された場合に全て筒抜けになってしまうということ。
入力した住所や電話番号など諸々の個人情報が露呈します。
またお客様だけでなく悪意ある攻撃者にとってもSSL化していないWebサイトやホームページは格好の標的になりえます。
SSL化もしていないということはITやセキュリティに対しての知識がない・対策を行っていないと認識されて攻撃の的として目をつけられる可能性も。
例えは悪いですが泥棒に入る時にセキュリティがしっかりしている家よりもしていない家を標的に選ぶのと同じことです。
2-2. ユーザー離脱に繋がる
URL部分に「保護されていない通信」と表示されるなどサイトを見たユーザーが「このサイトは安全ではない」と判断し離脱する可能性が高まります。
SSL化について詳しいユーザーであればWebサイトやホームページを見て
「お問い合わせをしたい」
「購入したい」と思ってもSSL化していないと、ここの会社はセキュリティに十分な配慮をしていないとみなされ次のアクションを取ってもらえない可能性も高いです。
2-3. 検索順位が下がり事業にも悪影響を及ぼす
検索大手のGoogleはWebサイトのSSl化有無をランキングシグナルに採用しています。
検索においてGoogleのシェアは依然として高くSSL化していないWebサイトは評価が低いためWebサイトが上位表示されず
「Webサイトを使ってユーザーへの認知度を高めたい」「ブランド力を上げたい」と言ったビジネス上の課題達成にも悪影響を及ぼします。
3. SSL化しているサイト、していないサイトの見分け方
サイトのURLでSSL化しているか否かを見分けられます。
URLが「HTTP」であればSSL化しておらず「HTTPS」であればSSL化済みです。
SSL化出来ている場合
SSL化できていない場合
4. PartnersのサービスはSSL化対応
SSL化の導入はサーバ証明書会社選びから実際の設置等まで専門知識が必要になることも多くWebサイト担当者にとっても負担が高い業務です。
Partnersのホームページ制作サービスはSSL化対応済みですので、ご安心ください。
制作費無料のホームページ制作サービス
ユーザーの情報を守るため、ビジネス上の課題を達成するためにも
今後ますます必須事項になるためこの機会に導入してみましょう。
